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商品開発・製品開発

誰でもできる商品開発・製品開発の方法について、具体的にわかりやすく解説しています。開発を行う人たちや企業のために書いたものです。開発を行うには、自分(自社)で行うしかありません。他社の新商品や新製品の情報を見ても何の役にも立ちません。他社の開発の方法がわかるわけではないですから。

会員情報を改善・開発・改革に活用したい方はどっと混む会への入会をお願いします。(有料)

改訂中につき、予告なく内容を変更いたします。

 第1章 誰でもできる商品開発・製品開発

1-1 考えることと覚えること
1-2 発明・開発ができる人とできない人
1-3 発明・開発ができる人とできない人(2)
1-4 商品開発・製品開発の進め方について
1-5 商品開発・製品開発の重要性について

 第2章 ターゲット(標的市場)の選定

2-1 市場と商品・製品の関係
2-2 商品・製品分類(会員)
2-3 商品・製品の用途調査・分類(会員)
2-4 顧客分類(市場細分化)(会員)
2-5 3次元市場マトリックス(会員)
2-6 新市場・空白市場の探索・拡大(会員)
2-7 競合市場(会員)
2-8 標的市場の探索(会員)
2-9 標的市場の決定(会員)

 第3章 商品・製品コンセプトの設定

3-1 戦略ドメイン(市場内生存領域)の設定
3-2 開発方針の設定(会員)
3-3 新商品・新製品アイデアの創出(会員)
3-4 開発テーマの設定(会員)
3-5 新商品・新製品アイデア及び開発テーマの評価・選定(会員)
3-6 商品・製品コンセプトの立案(会員)
3-7 商品・製品コンセプトのテスト(会員)
3-8 商品・製品コンセプトの設定(会員)

 第4章 商品化・製品化(設計・試作)

4-1 前提条件の確認・設定
4-2 商品・製品の目的、基本機能、原価目標の設定(会員)
4-3 機能設計(会員)
4-4 機能別方法調査(会員)
4-5 アイデア発想(会員)
4-6 機能別構想案の作成(会員)
4-7 機能分野別構想案の作成(会員)
4-8 試作検討(会員)

 第5章 商品開発・製品開発の管理

5-1 開発体制(組織)
5-2 新商品・新製品の原価企画(会員)
5-3 開発業務の原価企画・効率化(会員)
5-4 開発業務のリードタイム短縮(会員)
5-5 情報技術の活用(会員)

 第6章 発明・特許取得

6-1 発明の方法「TRIZ」は役に立つか(会員)
6-2 先行技術調査(会員)
6-3 特許出願書類の書き方(会員)
6-4 特許の審査基準(会員)
6-5 新商品・新事業と特許の評価(会員)

事例(白書):竹繊維食器の開発(PDF)
事例(白書):未利用熱を有効活用する技術開発(PDF)
事例(白書):基盤技術の応用により新製品開発(PDF)
事例(白書):経済情勢が悪化する中での発想の転換(PDF)
事例(白書):大企業の休眠特許を活用(PDF)
事例(白書):医療の発展に貢献する新製品を開発(PDF)
事例(白書):家庭用たこ焼き器を開発(PDF)
事例(白書):工業集積地の変化に対応し、独自製品を開発(PDF)
事例(白書):日常生活の中でのアイデアから新製品を開発(PDF)
事例(白書):デザイナーとの連携を含め、農商工連携により商品開発(PDF)
事例(白書):海外へのライセンス供与で得たロイヤルティーで技術開発(PDF)
事例(白書):「流水」に着目し、環境負荷のない自然エネルギーを生産(PDF)
事例(白書):サービスの利用者目線に立った研究開発(PDF)
事例(白書):下請から自社製品開発にシフト(PDF)
事例(白書):知的財産を活用し差別化(PDF)
事例(白書):特許流通アドバイザーを活用してライセンス先を開拓(PDF)

商品開発・製品開発コンサルティング企画書事例

〒255-0003 神奈川県中郡大磯町大磯 490-2
(株)経営相談どっと混む 代表 守屋孝敏
http://www.keieisoudan.com/
<ご要望、ご意見、ご相談、ご質問などはこちらへ>

<特許権譲渡先・ライセンス先企業募集>

特許登録第4686591号(円を描く定規)

特許登録第4686592号(円を描く定規)

特許登録第4695178号(ルーズリーフバインダー)

弊社が出願し、登録された上記の特許案件について、特許権の譲渡又はライセンス(実施権の許諾)先企業または個人を募集いたします。すべて文房具(製図用具)に関する特許ですが、文房具(製図用具)メーカーに限りません。応募される企業または個人はコンサルお申込みからお申込みください。お申込みされる企業または個人は簡単な事業計画書をご用意ください。事業計画書の内容に基づき打ち合わせし、契約することにいたします。

ここに掲載した3つの特許案件は国の機関である工業所有権情報・研修館の特許流通DBに登録されておりますので、そちらから申し込むこともできます。

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