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3.独自開発した改善・開発・改革技術VVEを活用してもらうこと

本書のもう1つのねらいは、これまで30年以上の間、多くの企業でコンサルティングを行って来ましたが、その間に独自開発した改善・開発・改革技術、すなわちコンサルティング技術を活用してもらうことです。

この技術をVVE(バリッド・バリュー・エンジニアリング)と名づけました。なぜなら、VEの短所を排除し、長所を発展させて、より効果的(Valid)なものにしたからです。本書では「製品の企画・開発・設計段階の見直しによるコスト削減」でVVEの適用を紹介しています。

また、これに伴い必要となる機能別原価計算を紹介しています。製品の企画・開発・設計段階でコスト削減を行うには製品・部品の機能別原価計算(機能別コスト分析)が必要です。また、業務効率化を行うには業務の機能別原価計算が必要です。これらによって、製造間接費を含めた製品別原価が正確に計算できるだけでなく、社内で発生するすべての作業や業務の機能別原価を明確にすることができます。また、生産者志向から顧客志向に転換できるので投入と得られる効果とが明確になります。よって、製品のコスト削減や業務効率化が容易にできるのです。

最近では多くの先進企業で、製造間接費や販売費・一般管理費に対する原価計算にABC(活動基準原価計算)を適用するようになりました。しかし、ABCには2つの大きな欠点があります。1つは文字どおり活動基準ですから、生産者志向の原価計算であるということです。つまり、従来の個別原価計算や総合原価計算と同じように、生産者の立場で計算した原価計算なのです。もう1つの欠点は、ABCは実際原価の計算であって、あるべき原価(目標原価)の計算ではないことです。つまり、従来の標準原価に相当する原価計算ではないことです。

これに対して、機能別原価計算は原価対象の目的と機能を追求するVEの考え方で行う原価計算です。つまり、目的別・機能別原価計算ですから顧客志向による原価計算なのです。生産者の立場で計算した部品別の原価や活動別(業務別・作業別)の原価を計算してもあまり意味はありません。本来、原価計算は生産者の立場ではなく、顧客やユーザーの立場で計算すべきなのです。なぜなら、本来、顧客は製品やサービスそのものを購入するのではなく、製品やサービスに備わっている機能(役割、働き)を購入するからです。機能が発揮されることによって、顧客にとっての効用(便益、メリット)が生まれるのです。

例えば、顧客は扇風機が欲しいわけではなく、涼しい風が欲しいのです。扇風機の目的は「人を涼しくする」です。本来、製品の目的は顧客にとっての効用になります。機能は「風を発生する」「風量・風速を調節する」「風向を変える」などです。顧客は涼しい風が欲しいため、これらの機能を購入するのです。したがって、目的と機能を追求することによって、顧客やユーザーの立場で製品に何が必要で何が必要でない(ムダ)か、あるいは何が不足しているかなどが分かるのです。そして、目的別・機能別の原価を計算することによって、ムダなコストが削減出来たり、改良や開発にどの程度のコストをかけるべきかが分かるわけです。

機能別原価計算は、社内で発生するすべての実際原価を顧客やユーザーの立場で計算すると共に、あるべき原価(目標原価)を追求する原価計算でもあります。なぜなら、目的と機能を追求する原価計算だからです。しかも、実際の製品別原価や業務別原価も、あるべき製品別原価や業務別原価も全く同じ考え方・方法で計算できるので、計算が分かりやすく容易です。このため、顧客やユーザーの立場で製品のコスト削減や業務効率化、あるいは製品開発や業務改革などが容易にできるのです。また、これによって、経営戦略やマーケティング戦略、あるいは経営計画などと各業務との整合性も判定できるので、経営戦略や経営計画を実施した場合の効果測定もできるわけです。

なお、商品開発・製品開発のページや業務効率化・業務改革のページも合わせて参照ください。

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