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3.独自開発したコンサルティング技術(VVE)を紹介すること。

本書のもう1つのねらいは、これまで30年以上の間、多くの企業でコンサルティングを行って来ましたが、その間に独自開発したコンサルティング技術、すなわち改善・開発・改革技術について、その基礎と実務への適用を紹介することです。

この技術をVVE(バリッド・バリュー・エンジニアリング)と名づけました。なぜなら、VEの短所を排除し、長所を発展させて、より効果的(Valid)なものにしたからです。本書では製品の開発・設計段階のコスト削減や業務効率化へのVVE適用を紹介しています。また、これに伴い必要となる機能別原価計算を紹介しています。製品の開発・設計段階でコスト削減を行うには製品・部品の機能別原価計算(機能別コスト分析)が必要であり、業務効率化を行うには業務の機能別原価計算が必要です。これらによって、製造間接費を含めた製造原価がより正確に計算できるだけでなく、販売費や一般管理費など社内で発生するすべての原価を生産者志向から顧客志向に転換できるので、投入と得られる効果とが明確になります。よって、製品のコスト削減や業務効率化が容易にできるのです。

最近では多くの先進企業で、製造間接費や部門共通費、あるいは販売費・一般管理費に対する原価計算にABC(活動基準原価計算)を適用するようになりました。しかし、ABCには2つの大きな欠点があります。1つは文字どおり活動基準ですから、生産者志向の原価計算であるということです。つまり、従来の個別原価計算や総合原価計算と同じように、生産者の立場で計算した原価計算なのです。もう1つの欠点は、ABCは実際原価の計算であって、あるべき原価(目標原価)の計算ではないことです。つまり、従来の標準原価計算に相当する原価計算ではないことです。

これに対して、機能別原価計算は原価対象の目的と機能を追求するVEの考え方で行う原価計算です。つまり、目的別・機能別原価計算ですから顧客志向による原価計算なのです。材料別・部品別の原価や、作業別・業務別の原価を計算してもあまり意味はありません。本来、原価計算は生産者の立場ではなく、顧客やユーザーの立場で計算すべきです。

なぜなら、何がムダで何が不能率かは生産者の立場ではなく、顧客やユーザーの立場で判断すべきだからです。機能別原価計算は、社内で発生するすべての実際原価を顧客やユーザーの立場で計算すると共に、あるべき原価(目標原価)を追求する原価計算でもあります。なぜなら、目的別・機能別の原価計算だからです。しかも、製造原価も販売費・一般管理費も同じ考え方・方法で計算できるので、計算が分かりやすく容易です。このため、コスト削減や業務効率化が容易にできるのです。また、これによって、経営戦略やマーケティング戦略の効果測定もできるわけです。

なお、商品開発・製品開発のページや業務効率化・業務改革のページも合わせて参照ください。

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